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　なんと短い１年だったのだろうか。ばたばたしているうちに、あっという間に１年が過ぎてしまった。モーリシャスなどという国に出かけたのは３年ぐらい前のことのように思えるのだが、実は、今年だったのだ。

恒例の２００５年の総括である。
今年の重要事項をまとめると次のようになるだろうか。

１月：素材高騰ｂｙ中国の素材ブラックホール
２月：京都議定書発効
　　：インフルエンザ流行
３月：石油限界がニュースに
　　：愛・地球博
４月：ＪＲ大事故：アガリスクの詐欺事件発覚
　　：鳥インフルエンザ変質か
５月：リサイクル費用をスーパー不払い
６月：クールビズスタート
　　：アスベスト発覚
７月：東京でも震度５の地震
　　：知床、世界遺産
８月：衆議院解散
　　：原油価格＄７０
　　：ハリケーンカトリーナ
９月：自民大勝利：株価の急上昇開始
　　：容リ法プラごみを燃料化容認
１０月：アガリクス本で逮捕
　　　：カタカナロハス
１１月：耐震偽造事件
　　　：中国松花江汚染
１２月：ＣＯＰＭＯＰ１
　　　：米牛肉復活へ
　　　：とうとう人口減がスタート

環境三大ニュースにすれば、
（１）京都議定書が発効し、また原油価格が高騰したのに、エネルギー消費量は減らない。国際的合意もまだ遠い。
（２）アスベスト事件のような「過去の遺産」問題がまだ顕在化する
（３）とうとう日本の人口減がスタート。これを世界の人口減に繋げる議論が必要。

ところで、昨年末の２００５年予測はどうなっていたのか、と言えば、

２００５年の予測
（１）京都議定書の発効により、環境税の導入が決定的。ただし、実際の導入は２００７年からか？　第一約束期間の先については、ブッシュ再選の影響で進まないだろう。
　評価：環境税は×。甘かった。原油価格高騰と特別会計の一般会計化の議論で飛んだ感じ。ポスト京都議定書の記述はまあ○。

（２）自然災害は、やはり多発？　根拠は無いが、どうも、地球全体が荒れ気味なので。　そして、いよいよ都市型大型地震が日本でも？　台風は、２年連続で１０個上陸ということは無いだろう。伊勢湾級の台風が来る可能性は？？
　評価：まあ○。米国にカトリーナ襲来。

（３）鳥インフルエンザが、世界的に多少流行。それほどの死者は出ないだろうが。
　評価：まあ○。

（４）様々な詐欺事件が多発する。それも、小さな無法を取り締まらないからか？
　評価：◎。耐震偽装事件などを見ていると、日本の将来が暗い。やはり、所得第一主義の悪影響なのだろう。全員中流社会への回帰が必要。

（５）景気はうす曇から曇りでこのまま。しかし、生産拠点の国内へのＵターンが明確になって、雇用は若干回復か。
　評価：景気は一見悪いようで良く、良いようで悪い。特に、勝ち組負け組が明確になったので、その点を考慮して、○とする。

（６）事故は？　テロは？　これは分からない。新幹線の事故が危ないと思っているが。
　評価：ＪＲ福知山線の事故が起きてしまった。そこで、○か。

（７）イラクはいくらなんでも、多少良くなっているだろう。ただし、選挙が旨く行けばという条件付き。
　評価：これは△。なんとなく、多少良い方向に向かうという気がするので。

（８）北朝鮮は、どうしようもない。米国が武力行使という可能性は？　まあ無いことを祈ろう。
　評価：○

（９）石油の価格は、やはり＄５０程度までだろう。京都議定書発効で、逆に価格は上がりにくくなるのではないか。
　評価：×。投機筋が石油枯渇論に乗って、かなりの投資を行ったのが高騰の理由なのだろうが。

それでは、最後に、２００６年の当らない予測

（１）ポスト京都議定書は難航する。米国はブッシュ政権の間は駄目だし、日本も離脱を匂わせる可能性が高い。

（２）そろそろ日本の大都市部に地震が来てもおかしくない。

（３）鳥インフルエンザは、ウイルスの毒性が徐々に下がるため、流行しても死者はそれほどではないと思う。その流行だが、その判断がもっとも難しいところ。ヒトからヒトへの感染が起きる予測は、地震の予測と同じぐらい無理なのだが、２００６年にはまだ無いとしておこう。

（４）詐欺事件などへの対応の不満が爆発。同時に、小泉政権の終焉に向けて、様々な議論が行われる。小さな政府論は若干の修正が行われるが、消費税増税を決断できる首相が選ばれる可能性は低い。日本の財政赤字拡大は止まらない。

（５）景気は、こんな状態で行けば上出来。消費税増税の駆け込み需要があれば、さらに行けそう。

（６）人災的な事故は多発する。詐欺もますます巧妙になって被害多発。インターネット上の大々的な詐欺が起きるかもしれない。

（７）国際情勢は、アフリカは当然として、旧ソ連圏が危険か。イラクはいくらなんでも、そろそろ良くならないと。

（８）石油価格は、激しく動くのではないか。＄８０を伺う動きが出そうに思う。いずれにしても、＄５０を大きく下回ることは無いだろう。

（９）中国と日本の関係は、エネルギーを巡ってますます難しい情勢へ。