〜 略語集 のページ 〜

環境関連の書籍には略語が非常に多く、その略語の意味が分らないと文章の意味も把握し難くなる、といったこともあります。
そこで、文献調査を通じて作成した略語集(一部)を掲載しました。

何かの参考にしていただけると幸いです。

なおこのページは、CREST安井チームのメンバーの1人(環境リサーチャー)が作成したものですので、御意見・御質問等ございましたら、以下のメールアドレスまで御願いいたします。

E-Mail:kyamada@iis.u-tokyo.ac.jp

略語

正式名称

和訳

解説

ABS

Acrylonitrile Butadiene Styrene resin

アクリロニトリル・ブタジエン・スチレン樹脂

スチレン系共重合樹脂。

ADI

Acceptable Daily Intake

許容1日摂取量

 

BCSD

The Business Council For Sustainable Development

持続可能な開発のための経済人会議

 

BNFL

British Nuclear Fuels plc

英国核燃料会社

 

BOD

Biochemical Oxygen Demand

生物化学的酸素要求量

水中の有機物量を表す指標の一つ。微生物によって分解される量。通常は、試水を20℃で5日間放置(BOD5)した時、消費される酸素の量(mg/l)で表現したもの。

BS7750

 

 

英国の規格協会(BSI)が制定した環境管理システムの規格。IS014001は、この英国規格BS7750をもとに作成された。

CFCS

Chlorofluorocarbons

クロロフルオロカーボン(特定フロン)

塩素、フッ素、炭素で構成された有機化合物の中で、特にオゾン層破壊係数の高いCCl3F、CCl2F2、C2Cl3F3、C2Cl2F4、C2ClF5を差す。

CNG

Compressed Natural Gas

圧縮天然ガス

天然ガスを200気圧に加圧し,圧縮して気体としたもの。自動車などに搭載され、燃料として利用されている。

CO2

Carbon dioxide

二酸化炭素

炭酸ガスと呼ばれる。石炭や石油などの化石燃料の燃焼によって、1年当たり平均約1ppmずつ増加しており、地球温暖化が問題になっている。

COD

Chemical Oxygen Demand

化学的酸素要求量

水中の有機物量を表す指標の一つ。試水が酸化剤(KMnO4,K2Cr2O7など)によって酸化される時、消費する酸化剤の量を、それに相当する酸素の量(mg/l)で表現したもの。

COGEMA

Compagnie Generale des Matieaires Nucleaires

フランス核燃料公社

 

COP

Coefficient Of Performance

成績係数

単位消費電力当たり、利用可能なエネルギーをどれだけ発生させられるかを指数化したもの。ヒートポンプ等の効率を表すのに用いられ、利用できる熱量(kcal)を圧縮機の電力量(kcal)で割った値。(圧縮機の電力量は、kWhではなくkcalに変換して計算する)

COP3

The 3rd Session of the Conference of the Parties to the United Nations Framework Convention on Climate Change

3回気候変動枠組み条約締結国会議

1997年12月に京都で開催された。地球温暖化防止京都会議とも言う。

CRA

Comparative Risk Analysis

比較リスクアナリシス

リスクランキングまたは相対リスクランキングとも言われる。規制などの優先物質を定めるときに用いられる。

CRT

Cathode Rays Tube

陰極線管

通常は、ブラウン管のことを指す。

DDT

Dichloro Diphenyl Trichlorethane

ジクロロジフェニルトリクロロエタン

殺虫力が強く適用害虫の範囲も広く、残効果が長く、急性毒性も比較的弱く、しかも安価に製造されることから、農業用、防疫用に大量に使用された。しかし、分解しにくく環境汚染、慢性毒性の発生などの社会問題を引き起こし、1971年に使用禁止となった。環境ホルモン作用があるとされている。

DES

DiEthylStilbestrol

ジエチルスチルベストロール

環境ホルモンといわれている化学物質。

DFE

Design For Environment

環境適合型製品設計

 

DIP

Deinked  Pulp

脱墨パルプ

 

EA

Environmental Audit

環境監査

 

ECP

Environmental Conscious Product

環境調和型製品

 

EL

Environmental Label

環境ラベル

 

EMAS

Eco-Management and Audit Scheme

環境管理監査規則

 

EMS

Environmental Management System

環境管理システム

 

EPA

Environmental Protection Agency

米国連邦環境保護庁

 

EPD

Environmental Product Declaration

環境製品宣言

 

EPE

Environmental Performance Evaluation

環境パフォーマンス評価

 

EPS

foamed polystyrene

発泡ポリスチレン

ポリスチレンの発泡体。ポリエチレンを発泡させたもので、包装緩衝材、建材、断熱材、自動車部品、浮揚材等に使用される。固体。

EPS

Environmental Priority Strategies in product design

製品設計における環境優先戦略

スウェーデン環境研究所およびスウェーデン産業連盟が共同で開発した、ライフサイクル分析システム。

EV

Electric Vehicle

 

 

GPN

Green Purchasing Network

グリーン購入ネットワーク

環境への負荷が少ない製品やサービスの優先的購入を進める消費者・企業・行政の全国ネットワーク。

GPPS

General Purpose PolyStyrene

一般用ポリスチレン

 

GWP

Global Warming Potential

地球温暖化係数 

物質ごとの影響の大きさを測る指標のひとつで,二酸化炭素またはCFC-11を基準とした質量ベースの相対値で表される(特にCFC-11ベースはHGWPと呼ばれる)。

HCFC

Hydro Chloro Fluoro Carbon

ハイドロクロロフルオロカーボン

塩化・フッ化・炭化水素類は、塩化・フッ化炭素類(CFC's)の代替として使用される。水素原子の存在により、塩化・フッ化炭素類(CFC's)よりもかなり速く分解する。

HDPE

High Density Polyethylene

高密度ポリエチレン

エチレンの重合体。分岐度が高く結晶性の低い「低密度ポリエチレン」と、分岐度が低く結晶性の高い「高密度ポリエチレン」がある。

HFC

Hydro Fluoro Carbon

ハイドロフルオロカーボン

フロン系の代替物の1つ。

IPCC

Intergovernmental Panel on Climate Change

気候変動に関する政府間パネル

各国政府を代表する気候分野の研究者が地球の温暖化について調査・研究を行う組織。地球温暖化に関する初めての政府レベルの検討の場として、1988年11月に設立。

ISO

International Standardization Organization

国際標準化機構

ISO14000シリーズ(14000番台の数字の規格)は環境に関する規格となっていて、ISO14001規格は「環境マネジメントシステム―仕様」規格。ISO14001規格に適合すると認証されることは、対象となるサイトの環境マネジネントシステムが国際的に定められたレベル以上の優れたシステムであることを意味する。

IWC

International Whale Commission

国際捕鯨委員会

鯨の乱獲を防ぎ、絶滅させないよう適切な管理をするとともに、捕鯨産業の秩序ある発展を目的として、1946年に国際捕鯨取締条例が締結され、1948年に発足。

JACO

Japan Audit and Certification Organization for Environment and Quality

日本環境認証機構

JACO(日本環境認証機構)は、国際的な環境及び品質の要求規格に基づく我が国初の総合審査登録として、1994年11月、電機・電子業界の有力企業と業界団体の支援により誕生した。

JEMAI

Japan Environmental Management Association for Industry

社団法人 産業環境管理協会(通称:産環協)

 

KRAV

 

 

ヨーロッパの5つの有機農業団体が、1971年にフランスで結成した国際的なネットワーク機関であるIFOAM(国際有機農業運動連盟)のスウェーデンにおける機関名および認証マーク。現在IFOAMは、95カ国、500団体が加盟するグローバルな組織で、各種オーガニック製品の認証を行っている。  

LCA

Life Cycle Assesment

 

産業生産物の製造時、使用時、廃棄時またリサイクル時も含めたエネルギー投入量と排出物総量を総合的に評価する手法。

LCC

Life Cycle Cost

 

生産物の製造時、使用時、廃棄時またリサイクル時も含めた、ライフサイクルにわたる総コスト。

LCCO2

Life Cycle CO2

 

生産物の製造時、使用時、廃棄時またリサイクル時も含めた、ライフサイクルにわたる総排出CO2量。

LCD

Liquid Crystal Display

液晶表示装置

 

LCI

Life Cycle Inventory

 

製品のライフサイクルにおける各過程での投入される資源・エネルギー(インプット)、排出される環境負荷、廃棄物(アウトプット)についての「入出力明細書(インベントリ)」を作成する段階。この時にLCAの目的と範囲に合致する、信頼性の高いデータを収集することが重要。

LCIA

Life Cycle Impact Assesment

 

 

LD50

Lethal Dose 50%

 

薬物の毒性致死量を表す単位。検査に使う動物の50%を死なせる薬の量を、その動物の体重が1kgとした場合の量に換算して表す。値が小さいほど毒性が強い。

LDPE

Low Density Polyethylene

低密度ポリエチレン

エチレンの重合体。分岐度が高く結晶性の低い「低密度ポリエチレン」と、分岐度が低く結晶性の高い「高密度ポリエチレン」がある。

L-LDPE

 

直鎖状低密度ポリエチレン

 

LNG

Liquefied Natural Gas

液化天然ガス

メタンが主成分の天然ガスを、-162℃まで冷却して液化したもの。

LOAEL

Lowest Observed Adverse Effect Level

最小毒性量

 

LPG

Liquefied Petroleum Gas

液化石油ガス

主成分はプロパンまたはブタンであり、天然ガスや石油精製から得られるガスを加圧冷却して液化したもの。

MIPS

Material Input Per Service unit

 

単位サービスあたりの資源エネルギー投入量。

MJ

Mega Joule

 

1MJ = 0.28kWh。1J = 0.24cal。

MOX

Mixed Oxide fuel

混合酸化物燃料

二酸化ウランと二酸化プルトニウムを混ぜて出来た燃料。プルトニウムの取り扱いに高度の困難が伴うため、通常の燃料の制作費に比べて5倍かかると言われる。

NEDO

New Energy and Industrial Technology Development Organization

新エネルギー・産業技術総合開発機構

NEDOは、第二次石油危機後の1980年に、技術開発の中核となる政府系機関として設立され、現在、新エネルギー及び省エネルギーの開発と導入促進、 産業技術の研究開発、石炭鉱業の構造調整、アルコール製造事業及び石炭鉱害賠償等の5つの事業を柱として実施している。

NGL

Natural Gas Liquefied

天然ガス液

通常はコンデンセートあるいは天然ガソリンと呼ぶ。天然ガスには、常温・常圧下では液体であるような炭化水素を含んでいるものがある。これをセパレータと呼ばれる分離装置でガスと液体炭化水素に分離する。この液体がNGLであり、ペンタン以上の重質炭化水素の混合物である。

NGO

Non-Governmental Organization

非政府間組織

政府機関でも企業でもない、民間の非営利組織。政府機構の一部ではないことを強調する傾向をもつ。

NIRE

National Institute for Resources and Environment

 

資源環境技術総合研究所、および資源環境技術総合研究所開発したLCAソフトの名称。

NMOG

Non-Methan Organic Gas

非メタン炭化水素

自動車の排気ガスに含まれる有毒ガス。

NOAEL

No Observed Adverse Effect Level

無毒性量

 

NOEL

No Observed Effect Level

無影響量

 

NOx

Nitrogen Oxide X

窒素酸化物

主として高温度における燃焼によって空気中の窒素が酸素と反応して、一酸化窒素NOとして、さらに一部は二酸化窒素NO2として大気中に排出される。NOは大気中で酸化されてNO2となる。またNO2は、太陽光で分解してNOに戻るとともに、オゾンを生成する。

NPO

Non Profit Organization

非利益団体

民間非営利組織。営利企業との違いを強調する傾向をもつ。

OECD

Organization for Economic Cooperation and Development

経済協力開発機構

加盟30ヶ国の政府間機関で、広範な協力を通じて加盟国及び世界の経済・社会の発展に寄与することを目指している組織。

PAH

Polycyclic Aromatic Hydrocarbons

多環芳香族炭化水素類

天然物として原油の中に存在し、またどんな不完全燃焼でも発生する。海水1リットル中に数マイクログラム存在するだけで、プランクトンの成長に十分害をもたらす。数種のものは極めて発癌性が高い。

PCB

PolyChlorinated Biphenyl

ポリ塩化ビフェニール

化学的安定性の高い、分解しにくい油性の液体。変圧器・蓄電器・その他の電気製品や建設資材に難燃剤として使用されていた。日本ではカネクロールという名前で製造されていたが、1972年に製造が中止された。米国では、その7年後に中止された。今でも密閉系において、低濃度で広く使用されている。PCBは今後数百年間も、環境中に残留することになる。

PET

PolyEthylene Terephthalate

ポリエチレンテレフタレート

結晶性の熱可塑性飽和ポリエステル樹脂のひとつ。

PL法      

Product Liability Law

製造物責任法

製品関連事故の未然防止と消費者被害のより迅速・公正な救済を求める消費者意識の高まりを背景に、消費者の視点を重視し、被害者の保護を図ることを目的として制定されたもの。

POPs

Persistent Organic Pollutants

残留性化学物質(残留性有機汚染物質)

 

PP

PolyPropylene

ポリプロピレン

ポリエチレンと並ぶ石油化学製品を代表する熱可塑性樹脂。

ppb

parts per billion

 

十億分の一。

ppm

parts per million

 

百万分の一。

ppt

parts per tera

 

一兆分の一。

PRTR

Pollutant Release and Transfer Register

環境汚染物質排出移動登録

 

PS

PolyStyrene

ポリスチレン

スチレンモノマを重合して製造される熱可塑性樹脂。

PU

PolyUrethane

ポリウレタン

ポリウレタンの原料は塩素化合物:ホスゲンとニトロ化合物である。ニトロ化合物は原油と窒素から得られ、塩素は塩から得られる。原料モノマ−は、脱塩酸工程により製造される。最終製品は2種の原料化合物と発泡剤を同時に混合して得られる。自動車と飛行機のシ−トやマットレス用の発泡材になる。最終製品には塩素は含まれない。

PVC

Poly Vinyl Chloride

ポリ塩化ビニル

塩化ビニル樹脂及び塩化ビニル系共重合樹脂の主原料。

PVDC

Poly VinyliDene Chloride

ポリ塩化ビニリデン

塩ビ(PVC)よりも、原料として塩からの塩素がより多く含まれるプラスチックスである。塩素含量が高い事により、風味や香りを維持する非常に優れたバリヤ−性が有る。主として、食料品の特殊な包装材として使用される。

RDF

Refuse Derived Fuel

固形燃料

廃棄物を破砕し、不燃物を選別除去して得られる可燃物、あるいはさらにこれに粉砕、乾燥、成形などの操作を加えて製造した固体燃料。

RPF

Refuse Paper & Plastic Fuel

 

廃プラスチックと産業系古紙類を原料とした高カロリーの固形燃料。ゴミ処理溶融炉での燃料(助燃材)として用いられる。

SETAC

Society of Environmental Toxicology and Chemistry

環境毒性・化学会

化学物質による環境問題に関して、産官学がひとつの場で研究成果を発表し、討議し、お互いに評価しあい、施策や計画などを提言している国際学会。

SF

Safety Factor

安全係数

 

SPM

Suspended Particulate Matter

浮遊粒子状物質

大気中に浮遊する粒子状の物質のうち、粒径が10μm以下のもの。

SOx

Sulfur Oxygen X

硫黄酸化物

大気中に存在する硫黄酸化物。Xには数字が入る。

SS

Suspended Solid

浮遊物質

水の中に浮遊する水に溶けない物質。水の濁りの目安。水1リットル中に何ミリグラム含まれるかで表される。

TCDD

2,3,7,8-TetraChloroDibenzo-p-Dioxin

 

2,3,7,8-Tetrachlorodibenzo-p-dioxin(TCDD)は210種類のダイオキシン類のうち、最も毒性が強いとされている。

TDI

Tolerable Daily Intake

耐用1日摂取量

 

TEWI

Total Equivalent Warming Impact

総合等価温暖化因子

地球温暖化係数(GWP)は、単純にガスが大気中に放出された場合の影響のみを示しているが、TEWIは、その後の使用によるガスの漏れ量、廃棄時の大気への放出量、運転時のエネルギー消費にともなう化石燃料使用によるCO2発生量などを総合的に評価したもの。

Type 3 ECO-Label

 

製品環境定量情報

社団法人 産業環境管理協会が、平成12年9月から実施している製品の定量的環境情報ラベル。

UNCED

United Nations Conference on Environment and Development

国連環境開発会議

1992年6月リオデジャネイロで開催され、持続可能な開発を基本理念としながら開発に関する基本原則を盛り込んだリオ宣言、この宣言を実現化するための行動計画であるアジェンダ21などが採択された。

UNEP

United Nations Environment Program

国連環境計画

1972年6月ストックホルムで開催された国連人間環境会議で採択された「人間環境宣言」および「環境国際行動計画」を実施するための機関として設立された。「ユネップ」と呼ぶ。

UF

Uncertainty Factor

不確実係数

 

VCCI

Voluntary Control Council for Information Technology Equipment

情報処理装置等電波障害自主規制協議会

電子機器から発生する妨害電波を抑制する目的で、1985年に設立された。

VCM

Vinyl Chloride Monomer

塩化ビニルモノマ

発がん物質の一つ。工業的には、アセチレンと塩化水素or二塩化エチレンから合成。

VOC

Volatile Organic Compound

揮発性有機化合物

揮発性のある物質の総称。

VSD

Virtually Safe Dose

実質的安全用量

 

WRI

World Resource Institute

世界資源研究所

地球の環境と開発の問題に関する政策研究と技術的支援を行う独立した機関で、ワシントンDCにある。社会科学・自然科学分野に専門知識を持つ学際的スタッフで研究を行い、さらに50ヶ国をこえる国々の助言者、研究協力者、国際研究員、パートナー機関などのネットワークによって強化されている。

WWF

World Wildlife Fund

世界自然保護基金

絶滅の恐れのある野生生物を守るために、生物学者らの呼びかけで1961年に設立された世界最大の自然保護団体。

3R

 

 

REDUCE」、「REUSE」、「RECYCLE」のこと。

 
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