化学物質と不安 その1   10.03.2010   




 久しぶりに化学物質を取り扱うことにした。今回はその第1回目である。その理由はいくつかある。
(1)内閣府がアンケート結果を発表した。
(2)中谷内先生の論文を入手した。
(3)化学物質円卓会議の最終回(8月31日)が行われた。


 議論の観点は、当然のことながら、リスクをベースとして考えたとき、どのようなものになるだろうか、である。

 今回は、(1)内閣府のアンケート結果を取り上げる。無駄話をしないで、いきなり本題へ。



C先生:こんな様々なことがあったので、順次すべてを取り上げて見たい。しかし、余りにも長くなり過ぎるで、複数回分(多分3回)にしたい。

A君:ということで、最初の話題が内閣府のアンケート。
http://www8.cao.go.jp/survey/h22/h22-kagakubusshitsu/index.html

B君:調査期間平成22年6月17〜27日、有効回収数1942名とかなり大規模な世論調査だった。
 調査目的は、「身近にある化学物質に関する国民の意識を把握し、今後の施策の参考とする」、となっている。

A君:具体的な調査項目は、
(1) 身近な化学物質に対する意識
(2) 化学物質に関する取組についての意識
(3) 化学物質に関する情報についての意識
(4) 国内実施計画策定への参加意向
(5) 開発途上国への日本の協力


B君:関係省庁としては、環境省。化学物質管理は、厚生労働省、経済産業省も関係しているのだが、今回は、環境省の意図で、質問の項目が決められているということなのだろう。

A君:個々の質問とそれへの解答の割合は、このファイルだけで十分に理解が可能。
http://www8.cao.go.jp/survey/h22/h22-kagakubusshitsu/3.html

B君:細かいところを知りたい場合やグラフ化したデータを見たい場合には、上記のトップから、調査結果の概要を読むのが速い。

A君:さて、全部議論をするのはスペース的に不可能。となれば、どこからやりますか。

C先生:次回以降、話題が、中谷内先生のアンケートとの比較になるので、それとの関連の深い部分というのが望ましい。

A君:中谷内先生のアンケートは、ハザードと不安に関するもので、対象は化学物質だけでなく、地震から家庭内不和に至る、非常に広い範囲を対象にしています。

B君:となると、「身近な化学物質に対する意識」を中心に、なぜそのような意識になったかを検討すれば良いのだろう。

A君:それでは。まずは「化学物質」という言葉の周知度。
http://www8.cao.go.jp/survey/h22/h22-kagakubusshitsu/z01.html

B君:やはり時代は変わった。70歳代を除けば、年齢が高い層ほど周知度が高いが、20歳代の周知度が極端に低い。ダイオキシンと環境ホルモン騒ぎが華やかであった1990年代には10歳代だった訳で、それ以後、メディアで、特にテレビで化学物質のリスクが取り上げられていないということを意味するのではないか。

C先生:化学物質が悪いニュースになっていないのは、大変良いことだが、だからといって慢心は危険。真面目に管理していれば、致命的な事態は起きないと思うが、意図的・犯罪的な行為があったり、地震・津波などの自然災害などと複合化したら、何が起きても不思議ではない。

A君:次の質問ですが、「化学物質」の印象。複数解答。
『(ウ)危ないもの』=69.7%
『(イ)現在の生活になくてはならないもの』=25.5%
『(エ)難しいもの』=23.4%
『(ア)便利なもの』=16.6%


B君:危ないものがもっとも多いのは想定内ではある。
 しかし、どんなものでも、どんなに安全に思えるものでも、使い方次第で危ないのは事実。すなわち、完全に安全なものは無い。危険なものだと、取り扱いを慎重にして安全を確保することになる。しかし、完全に安全な取り扱いをできるとは限らない。なぜならば、生体への有害性を機能として使用している場合、すなわち、殺虫剤、防虫剤、除菌剤、抗菌剤、消毒剤などがあるから。
 最大の問題は、特定の物質が微量でも危ないのと思っているのかどうか、これが重要なのだが、そのあたりの感覚を今回の調査では捉えきれていない。

A君:その通りです。しかし、(イ)の現在の生活になくてはならないものである、という理解が25.5%あることは画期的かもしれない。実際、何も作れない。もっとも化学物質の定義次第ではありますが、天然素材を除外したとしても、やはり作れない。天然繊維を使った製品の場合だって、染料をすべて天然にすることは伝統工芸品ぐらい。

B君:より具体的な話になって、どのような化学物質に関心があるか。ベスト4が以下の通り。この4件が50%を超している。
『農薬・殺虫剤・防虫剤』=61.9%
『飲み水・食品』=59.3%
『工場などの排ガスや排水』=54.2%
『家の内装や建築材料』=52.7%


A君:『農薬・殺虫剤・防虫剤』=61.9%ですが、どういう意味でこれを指摘しているかを知りたい。2番目の『飲み水・食品』=59.3%との関連、すなわち、残留農薬としての認識なのか、それとも全く独立に危険だと思っているのか。防虫剤は室内空気汚染源として重要ですから、単独だとは思うのですが。

B君:『工場などの排ガスや排水』=54.2%は、ちょっと意外だ。工場が実施するリスクコミュニケーションなどで話題になるのは、どちらかと言えば、騒音とか悪臭とかいった感覚公害が主で、化学物質に対する危険性は、このところ解決済みという印象が強いのだが。

A君:それも「真面目に」やっている工場ならその通りですが、そうでもない工場も現在の日本のモラル低下を反映して、そうでない場合も無いとは言えない。

B君:『家の内装や建築材料』=52.7%は、化学物質過敏症のことではないかと思われる。最近は、海外製品の家電などでも同様のことが起きることがある。プラスチックの品質不良が恐らく原因。

A君:次が普段の取り組み。
『乾電池や蛍光灯などの有害ごみを分別している』=59.0%
『無農薬や減農薬の食材をなるべく選んでいる』=47.6%
『吸い込みそうな場所には行かない。なるべく体に入れない』=39.5%
『有害な化学物質が含まれる製品の使用をできるだけ少なくしている』=35.7%
『製品に有害と思われる化学物質が含まれているか確認して購入している』=26.0%


B君:一番目の分別は良いとして、二番目の無農薬・減農薬を選択することは環境対策としては意味があっても、個人としては効用が無いことが分かっているかどうか。その割合を知りたい。

A君:三番目の「吸い込みそうな場所に行かないという接触回避」にしたところで、化学物質への暴露を避けるといって、ネイルサロンに行ったら、それで終わり。自分でマニュキュアの除光液を使っても同様かもしれない。

B君:四番目と五番目の「製品の選択」はさらにすごい。確認しているとも言っているが、どうやって判断をしているのだろうか。現在、まともな企業のまともな製品であれば、信頼してしまうことが精神衛生上お薦めだ。こんなことにストレスを感じていると、それがナチュラルキラー細胞の活性をさげて、発がんのリスクを増やすだけ。

A君:中国製などの信頼できない製品であれば、調べたところでその内容の通りの製品になっているかどうかの方が問題。やはり日本ブランドの信頼性は、まだまだ生きていますから。

B君:そして、これが重要かもしれない「不安」調査。
『不安があるものが多い』=53.1%
『不安のないものが多い』=18.1%
『不安があるものがほとんどである』=13.8%
『不安のないものがほとんどである』=10.8%


A君:この答は、なぜか女性に不安が多いのが特徴的。さらに年齢による分布もほとんどない。

B君:不安の理由が重要。
『化学物質は非常に種類が多く、中には有害なものがあるかもしれない』=55.0%
『化学物質には有害なものがあるから』=52.6%
『事業者がきちんと化学物質管理をしているかどうか分からないから』=41.7%
『説明を聴く機会がないなど、化学物質についてよく分からないから』=39.0%
『行政が必要な対策をとっているか、分からないから』=26.8%
『事業者がきちんと取り組んでいないと思うから』=17.8%
『行政がきちんと取り組んでいないと思うから』=15.5%
『自らまたは身近なところで、化学物質による健康や動植物への影響が生じたことがあるから』=13.6%


B君:これらの理由のうち、割合は少ないが、
『行政が必要な対策をとっているか、分からないから』=26.8%
『事業者がきちんと取り組んでいないと思うから』=17.8%
『行政がきちんと取り組んでいないと思うから』=15.5%
この3つは、しっかりとコミュケーションを取る必要がある。どうやって不安を解消するのか、それは原因を取り除かなかればならない。

A君:その原因の一つの解析で、「安全性に不安がある化学物質」に対する回答が以下の通り。
『農薬・殺虫剤・防虫剤』=62.8%
『飲み水・食品』=59.5%
『工場などの排ガスや排水』=51.8%
『家の内装や建築材料』=44.7%
『医薬品』=39.5%
『自動車などの排ガス』=38.0%
『日用品』=30.0%


B君:この回答から読み取れそうなことは何だろう。
 多くの場合、一般市民の記憶は、メディアに掲載されない状態が10年程度続くと薄らぐ。
 このところ化学物質が関連する事件だと、2008年1月の中国有毒ギョウザ事件。2008年の中国のメラミン汚染粉ミルク事件。米国でしばしば問題になる中国製の鉛入り玩具事件。少し前ですが、2005年うなぎにマラカイトグリーンなる抗菌剤を使った事件。

A君:意図的に中国製を取り上げている訳ではないですが、どうもこうなる。

B君:国内の事件だと、事故米、エコナ、こんにゃくゼリー、といったところ。安全性とは必ずしも直結しないが、偽装牛肉とか、賞味期限偽装の事件もあった。

A君:直感的に、中国毒入りギョウザと事故米の話が大きな影響を与えているのではないか、と思いますね。

B君:この2つの事件の感想として、先程挙げた3点、
『行政が必要な対策をとっているか、分からないから』=26.8%
『事業者がきちんと取り組んでいないと思うから』=17.8%
『行政がきちんと取り組んでいないと思うから』=15.5%
の説明が付くようには思える。

A君:事故米は、まさに行政が関与した事件だった。事業者が一義的には悪いのだが、それを監視しきれなかった。

B君:物質的には、メタミドホス。農薬である。ギョウザ事件は犯人も逮捕されたので、犯罪であったことが確実になったと言えるのだと思う。

A君:日本の状況から言えば、農薬のポジティブリスト化が行われたにも関わらず、その状況の説明がまだ不十分だと思う。

B君:ポジティブリスト化は、本来安全性よりも安心を確保するために作られたシステムだと思うのだが、その説明が不十分であるために、かえって、メディアがセンセーショナルな記事を書きやすくしているという側面がある。

A君:といっても、初めての方には分かりにくいので、ちょっと説明をしましょうか。

ポジティブリストとは
 過去のシステムは、使ってはいけない農薬を定めることが基本原則。これをネガティブリストと呼ぶ。そして、使われそうな農薬について、作物に対して残留濃度などを定めていた。これでは問題がある。たまたまいずれの規制にも引っかからない農薬が手元にあったとすると、それは無制限に使われてしまう可能性がある。
 そこで、個々の作物に対して、使っても良い農薬を決める。これをポジティブリストと呼ぶ。これらの農薬については、残留濃度を定め、それを超した場合には回収などの対策を取る。残留濃度を決める原理原則はリスク。すなわち、毒性と標準的な摂取量の両面から適切な数値を決める。ここまでは問題はない。
 現実的な対応を考えると、問題が出てくる。ある作物に対して使ってはいけない農薬が、隣にある別の作物に使われ、噴霧した農薬が空中を漂って、本来使われてはいけない作物に付着することがあり得る。そのため、使っても良い農薬以外の農薬、すなわち、ポジティブリストにない農薬の規制は、一括して0.01ppmまでという非常に厳しい値を決めている。
 この0.01ppmという値は、リスクを考慮して決められたものではないために、この値をオーバーしたところで、リスクはほとんど無い。
 コメに対しては、メタミドホスはポジティブリストに入っていないために、その残留の許容値は0.01ppmだが、ピーマンに対するポジティブリストには入っていて、使うことができる。その残留濃度の上限が2ppmである。コメと200倍も違う。ピーマンを毎日食べるとも思えないし、1回に200gも食べるとは思えないので、そんな値になっているとも言えるが。
 事故米事件のように、コメに0.05ppmのメタミドホスが残留していると、「規制値を5倍もオーバーしている」、と極めて危険な印象をあたえることができるので、メディアが喜んで書いてしまう。
 この事故米を1年間に渡って食べ続ければ、必ずしも無害だとは言えないかもしれないが、一時的に食べるぐらいなら、リスクがあるとは思えない。
 市民としての知恵は、含有量が0.01ppmの数倍という値であれば、「これはポジティブリストの対象外の農薬の規制だ」と理解して、リスクを過度に気にしないことが「生活の知恵」。

B君:事故米のときのメディアの対応だが、残留濃度がポジティブリストにない場合の規制値0.01ppmの5倍程度の違反であっても、確かに規則違反ではあるので、行政と事業者を叩くために、使うのは正当ではある。しかし、それが「必ずしもリスクがあることを意味しない」ということを熟知していた訳ではないようにも思える。

C先生:メディアのリテラシーが下がっていることは大きな問題なのだ。このところのターゲットは、電気自動車に対する評価をどのぐらい無知な記者が書いているか。経済関係を専門とする記者のはずなので、無知は許されないのだが、ゴーン社長が電気自動車だというと、それを無批判に信じてしまうとしか思えない記者が多い。
 化学物質や農薬のリスクについては、まさに、さらに無知な記者が多い。同じ記者が同じ分野を担当していれば、徐々に賢くなるのだと思うが。

A君:余りにも賢くなりすぎると、メディアとしての批判能力を失うという危険性があると思っているのではないですか。

B君:あり得る。事故米のとき、この事件の背景を含めて、事業者と行政の責任をしっかり追求し、食品としてのリスクの問題は全くべつだということを書けば、さらに評価を受けたと思うのだが、メディアの評価基準はそうではない。やはり市民を脅かして「ポイント何点獲得」という世界なのだろう。

C先生:内閣府のアンケートで、さらに特筆すべき項目があるかないか、検討を続けてくれ。

A君:個人的には、これですね。積極的に取り組むべき主体。
http://www8.cao.go.jp/survey/h22/h22-kagakubusshitsu/z11.html

B君:やはり国だという回答が69.0%で、圧倒的。次が地方公共団体が7.4%。事業者は16.2%にすぎない。

A君:やはりお上頼みですね。本来は、事業者が積極的に責任を取らないと、国や公共団体だけでは、対策に限界があるのですが。

B君:それはそうだ。中国ギョウザ事件のときに、バカな議論が出た。すべての食品は安全性を検査してから出荷すべきだ、というものだったのだが。

A君:すべての製品の安全性を検査してから出荷せよということに拡張可能ですね。

B君:事業者であっても、すべての食品や製品を完全に検査して出すなどということは不可能だ。コストが最低でも2倍になるだろう。しかも、食品の場合には、自然に鮮度が落ちて、食中毒の危険性が高くなる。製品の場合、どうしても寿命というものもあるし、たまたま何らかの理由で不良品が出るのは避けられない。

A君:国頼みでは限界があって、国などは、事業者を監督することしかできない。

B君:この同じ調査を米国でやってもらいたい。米国だったら、事業者が一番に来るような気がする。そして、場合によっては、NGO/NPOが二番目に来るかもしれない。

A君:もう一つは、不安があるという回答者を除外した対象者について、「不安はない」理由を聞いている。
『自ら又は身近なところで、化学物質による健康被害や動植物への影響が生じていない』=34.3%
『行政が必要な対策をとっているから』=27.4%
『事業者が自主的な管理を行っているから』=22.2%
『わからない』=19.1%
『行政や事業者の説明を聞くなどして、化学物質についてよく分かっているから』=10.1%
『特に有害であるとは思わないから』=6.5%


B君:なかなか面白い。特に、5番目の『よく分かっているから』というのは、見習いたいものだ。

A君:化学物質のリスクということは、真面目に考えれば考えるほどよく分からない部分がある。

B君:どこに視点を置くか、対象物として何を考えるか、環境中でのフローが分からないのに、どうやってリスクを把握するか、など難問ばかりなのだが。

A君:しかし、最後の『特に有害であるとは思わない』というのは、もしも、【管理を十分に出来ている限り】を付け加えさせてもらえば同意できますが、無条件には同意できない。

B君:ある種の「悟り」に至れば、そうだとも言えるが。

A君:確かに「悟り」で語ればそうです。最近、よく話題にすることですが、ヒトの健康に限って、しかも現在の日本に限って、もっとも危険な化学物質をベスト3まで挙げよ、という一つのゲームのような質問にどう答えるか。

B君:多くの専門家は、
【1位:タバコの煙】
【2位:アルコール飲料】
まではほとんどすべての専門家が合意。ところが
【3位:?????】


A君:1位、2位はいずれも、IARCの発がん物質のリストでも、ダイオキシンのような「まあそう言えるだろう」ということでクラス1になった物質とは違って、絶対確実な発がん物質ですからね。

B君:ところが3位になると、いきなり合意が難しい。

A君:C先生の意見は、CO(一酸化炭素)。死亡率が高いからといのが理由。

B君:いろいろな意見がある。アクリルアミドだという人もいる。これは、ポテトチップスやかりんとうを加熱すると自然にできる。そのため、摂取量が非常に多い。IARC発がん物質リストでは、クラス2で、ヒトに対しても疑わしい。

A君:普通の食品を加熱するしてできるという意味では、ヘテロサイクリックアミン。200℃ぐらいでもっとも生成するので、焼肉、焼魚には確実に含まれている。

B君:個人的な主張は、ヒ素(As)。理由は、バングラデシュなどで、地下水起源のAs中毒があり、日本でも、飲み水に含まれている。ミネラルウォータを飲んでも回避不可能。むしろ、水道水の方が安全性が高い。

A君:本当に人工的な物質に限れば、抗菌剤でしょうか。便器などに使われている光触媒系のものは、防汚剤として有効だし、安全だけれど、プラスチックに含まれている抗菌剤や、冷却マットなどの水に含まれている抗菌剤は、皮膚炎の原因になるものが多い。

B君:それに化粧品関係がかなり怪しい。医薬品は毒物であることが生理活性をもつために必要不可欠だから仕方がないが、化粧品の安全性チェックは、このところ行われているとは必ずしも思えない。なぜなら、動物実験ができなくなっているからだ。

C先生:ごく普通の食品(食品添加物という意味ではない)という答が、本当は良いような気がする。化学物質や農薬などだと、数100〜数万倍のマージンを取っているのに、食品のリスクのマージンは多くの場合、10〜20倍程度ではないだろうか。例えば、コーヒーにも有害性があるはずなのは明らかだが、まあ、一日に50杯飲むのは難しい。こんな経験則で決まっているのが普通の食品だ。最近、新しい野菜が出てくるが、そのリスクを検討したという例を聞いたことが無い。変わったトマトを本当に食べて問題は無いのか。誰も疑問に思わないのが不思議なのだが、これもある種の経験則なのだろう。

A君:全く別の観点で、水というのはどうですか。毒性が問題ではなくて、溺死する人が相当多い。しかも、風呂場で。

C先生:そのあたりの話になると、中谷内先生の論文の範疇に入り込みだしている。その論文は、ハザードと不安に関する論文で、どのようにすれば、不安を解消できるかという提案まで含まれているようだ。次回以降に、その検討をするが、その中で、再度議論してみたい。
 取り敢えずここで終わりたいが、皆さんのご意見では、【3位:????】に対する候補は何でしょうか。