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  2004年の環境言葉 08.15.2004



 今回は、今年の環境言葉とそれに対するコメントである。様々な事情によって、環境言葉を収集しなければならない状況にある。その副産物である。今年前半の言葉を取り上げつつ、環境の動向を解説してみたい。

地球温暖化関係

排出量取引制を来年度から

 温室効果ガス削減のために、環境省は、来年度から企業の自主的な参加を求めて排出量取引制度を開始する方針を決めた。企業は、事業所ごとに同省と削減目標を決めて、そのために必要な省エネ機器設置の補助金を受ける。目標よりも削減できた分は、達成できなかった企業に売ることができる制度。
 当面、20〜30事業所の参加を見込んでおり、数10万トン分の二酸化炭素を削減する予定。

C先生:削減目標を決めて、という制度は、排出量を割り当てる、いわゆるキャップ制に比較すれば緩やかな方法。まあここからとうことになるのだろう。当方としては、企業のエコプレミアム評価システムを作って、自主的にエコプレミアムの高い企業を目指すことができることを目指そう。


省エネ・省資源関係

省エネラベル
Label System for Energy Saving
 首都圏の8都県市は、「省エネ型家電拡大キャンペーン」を始めた。省エネ性能をAAA、AA、A、B、Cまでの五段階で表示するもので、対象は、エアコン、冷蔵庫、テレビの3品目。10年間使った場合の電気代も表示される。「省エネラベルキャンペーン運営協議会」が発足しており、京都府、高知県、長野県も参加している。

C先生:このようなラベリングは積極的に行うべきだろう。対費用効果の面から言えば、高いものだろうから。


家電量販店の省エネ認定
Certification of Mass-Sales Stores for Electric Appliances
 「省エネ型製品普及推進優良店」として適切な情報提供を行っている家電量販店を認定する制度を省エネセンターが始めた。店舗面積1000平米以上、家電売り上げが構成比で50%以上の店舗が対象となり、省エネ機器の販売台数など35項目をみて認定が行われる。

C先生:量販店そのものが照明などのために使う電気使用量を公表し、徐々に、コンビニなどにも適用していく、といった方針が必要なのではないか。

省エネの感想:
C先生:省エネがいよいよ本番。本音は京都議定書対応であるが、一般市民に対しては、エコといってもエコロジーではなくて、エコノミーの訴えが無いと売れないと考えられている。そのため、省エネなるキーワードが使われることが普通である。そろそろ、二酸化炭素発生量で訴えることが必須で、それには、何は無くても環境税が必要なのではないか。環境税の最大の効果は、市民への伝達効果なので。



廃棄物関係

産廃ステッカー
Sticker for Industrial Waste Trucks
 産業廃棄物を運搬する車両には、許可業者であることを示すステッカーの表示が義務化することを環境省が決定した。千葉県では、すでに義務化されている。

C先生:このような小さな工夫の積み重ねが重要。しかし、不法投棄に対する厳しい対処がもっとも重要。

不法投棄ホットライン
Hotline for Illegal Dumping
 地域住民から産廃の不法投棄情報を電子メールとファックスで受け付ける不法投棄ホットラインを開設した。
 電子メールsanpai110@env.go.jp   ファックス 0120−537−381

C先生:どこに報告したら良いか、こんなことが基本的情報。

アパッチ(資源ごみの抜き取り犯)
Apache - Stealer for Paper Recycling
 自治体や地域が行っている資源回収された紙類を無断で持ち去る人あるいは行為。中国への輸出急増で、新聞古紙の仕入れ価格も02年後半の1キロ3〜4年から03年には5〜6.5円に上昇したため、このような被害が増大した。資源ごみは所有権がはっきりしなかったことも対応を難しくしていた。そのため自治体の所有権を明記する条例の改正が相次いだ。

C先生:このような行為は犯罪だと思うのだが、法的な根拠が無かったのが現実。

岐阜の産廃大量不法投棄
Illegal Dumping of Industrial Wastes in Gifu
 岐阜県の山林で、再度産業廃棄物の大量廃棄が発覚。56万立米と香川県豊島に匹敵する規模である。「善商」なる業者の弁解を鵜呑みにした市の態度が被害を拡大した最大の原因であろう。

C先生:いつまでこんな状況が続くのか。この責任をどこがどのように取るか、これが問題。再発防止を考えれば、岐阜市にすべての責任を取らせるべきだろう。

硫酸ピッチ保管・運搬禁止
Ban for Storage and Transportation of "Pitch & Sufuric Acid"
 軽油取引税を脱税する目的で作られあるとき、副生する硫酸ピッチは、強酸性の有害物質で触れるとやけどをする危険性があり、雨水などが当たると有害な亜硫酸ガスを出す。環境省は、産業廃棄物処理法改正案の中で、この硫酸ピッチを「指定有害廃棄物」とし、保管や収集、運搬、処分を原則禁止とした。

C先生:硫酸ピッチは、犯罪行為によって生成する物質。やっと法律が追いついた。

廃家電横流し 家電量販店
Black Market for Waste Home Appliances
 福岡県の運送会社が家電量販店からのリサイクル処理の委託を受けた廃家電を輸出業者に横流しした問題で、環境省と経済産業省はビックカメラとヨドバシカメラを立ち入り検査をした。運送会社は、リサイクル処理施設に運ばす、少なくとも2500台を廃棄物処理の許可をもたない輸出業者が使用可能な製品を選別した上で北朝鮮などに輸出していた。

C先生:ビックカメラ、ヨドバシカメラのような大型量販店は、マニュフェストなどのチェックをしていないということがバレタ。そのための人件費がもったいない、というのが言わざる主張なのだろう。

産廃税
Landfil Tax for Industrial Waste
 最終処分場に持ち込まれる廃棄物に対して課税し、処理業者が負担する税。これまでも三重県などでも課税されていたが、2005年度から九州全県が一斉に導入することになった。一県だけが課税しても、他の県に持ち込まれるために効果的ではなかった。

C先生:廃棄物減量のためには、やはり有効だろう。


食品ブームと有機性廃棄物
Booming and Organic Wastes
 薩摩の芋焼酎、緑茶飲料、豆乳といった人気食品の増産によって、廃液や固形廃棄物が増加している。特に、処理法が確立していかなったものの、これまで余り生産量が多くなかったために問題にならなかったものが、急激なブーム到来で問題になりはじめている。その一例が梅漬けの廃液。
 一方で、栄養補助食品などに加工し成功している例もある。黒糖焼酎からでるかすを原料とした健康飲料などがある。
 業界は投資には余り積極的ではない。なぜならば、ブームが一過性であることを充分承知しているため。

C先生:どんなものでも作れば廃棄物がでる。有効活用法があったとしても、飼料のように、さばける量には限界がある。ブームなるものは、商業的には望ましいのだろうが、環境的には、結構厄介なものだ。

廃棄物関係の感想
C先生:廃棄物関係だと、なんといっても、不法投棄がらみの記事が多い。そのために、廃棄物問題が最大の環境問題だと誤解される状況になっている。実際のところは、不法投棄は犯罪であり、これは、取り締まる以外に方法は無い。あるいは、不法投棄をやれないようなシステムを導入するしかない。環境問題としての廃棄物問題と、不法行為としての廃棄物問題はできるだけ分けて議論をする必要がある。

リサイクル関係

ペットボトルのケミカルリサイクル

Chemical Recycle for PET Bottles
 使用済みのペットボトルを化学的に分解し、再度PET樹脂に再生する方法。原理的に可能であることは分かっていたが、2004年、帝人グループが6万2千トン規模の工場の運転を開始した。されに、川崎にペットリバース社が能力2万7千トンで操業を開始した。これらのケミカルリサイクルによって製造されるPET樹脂は、再びペットボトルになるほどの高品位である。
 容器包装リサイクル法によって繊維やシート類への再生が増加し、再生処理の能力は、日本全体で29万トンに及んでいた。ところが、市町村から回収されるペットボトルは、順調に伸びているものの、21万トンで、8万トンの不足。ここに、上記2社のケミカルリサイクルが加わったため、従来厄介ものだったペットボトルは、1kg10円程度の有価物になった。大田区は、すでに、協会ルートを離脱し、回収ボトルを再生業者に直接販売することになった。容器包装リサイクル法の趣旨を考えると望ましいとは言えないが、経済原則から言えば当然の行為と言えそうだ。

C先生:ケミカルリサイクルが本物かどうか。証明されるまでには、多少時間が掛かりそうな気がする。

飲料用アルミ缶リサイクル率低下
Drop in Recycling Rate of Aluminum Beverage Cans
 2003年度のアルミ缶リサイクル率が、1977年以来、初めて低下。その理由はボトル缶が増えたことにある。ボトル缶は、ペットボトルの場合の習慣からか、蓋を外して回収されてしまうことが多く、そのために蓋の分がロスになった。これに加え、回収場所からアルミ缶だけが盗まれるという事態が発生していることも原因という。いずれにしても、消費量29万7千トン余、総回収量は24万4千トン弱。もう極限的な回収率である。
 もう一つの傾向が、「缶から缶」へのリサイクル率も同時に低下し、63.7%となったこと。これは、アルミ地金が高騰し、自動車や鉄鋼業界でアルミスクラップに対する需要が増加したことが原因。

C先生:蓋でリサイクル率低下? 本当かよ、という感じ。そのぐらいリサイクル率が高いことは事実だが。

自動車リサイクル法
Automobile Recycling Law
 2005年1月から施行される自動車リサイクル法であるが、これは処理に費用が掛かる「シュレッダーダスト=破砕くず」「エアバック類」「フロン類」の3種へのユーザの負担を決めたもの。料金は車種・年式・エアバック数などによって変動するが、当初1台2万円と予測されていたが、車種によっては半額程度の金額が発表された。「破砕くず」もガス化溶融炉などの利用によって、かなりリサイクル率を高めることが可能になりつつある。

C先生:2005年からの最大の話題がこれ。リサイクル法も段々と賢くなっており、それぞれに妥当性があると言える状況になっている。リサイクル料金が思ったよりも安かったのは、歓迎すべき事態。

大阪式家電リサイクル
Recycle of Home Appliances, Osaka's Way
 大阪府は、消費者が小売店にリサイクルを依頼すればリサイクル義務が発生するが、消費者が直接リサイクル業者に持ち込む方式ならば家電リサイクル法の枠組み外の処理も可能と判断し、このような仕組みの運用を開始した。府は「メーカールートでは引き取り料金がどの会社でも横並びで割高感があるのが不法投棄の一因」と判断した。一方、経済産業省は、「法の趣旨に反する」している。大阪府の不法投棄は、全国で最悪の水準が続いている。

C先生:この大阪府の解釈は、やはり妙のような気がする。

象さんペーパー
Paper from Elephant's Dung
 象の糞に含まれる繊維分を原料にした紙。和紙に似た手触りで上野動物園などの主要な動物園で発売されている。

C先生:このような試みは楽しいし面白い。

新たな環境問題や新たな環境対応

入浴剤使用を全国調査へ
Suspicious Case for Illegal Use of Bath Agents
 白濁した名湯として有名だった白骨温泉で入浴剤使用がバレタ。それが波及し、環境省は、なんと全国2万2千ヶ所のホテル、旅館、公衆浴場について調査をするとのこと。表示しないで使用していることが判明すれば、公表とのこと。その他、加水、加温、循環濾過装置の利用についても回答を求めるとのこと。

C先生:そもそも温泉商売も怪しい感じ。先日宿泊した宇奈月温泉にしても、源泉は黒部川の上流から25cmの鉄管で引いているとのこと。これで1日あたり何Lなんだろう。それぞれの温泉について、宿泊客1名あたりの温泉水の量を発表すべきではないだろうか。

鳥インフルエンザ
Birds Flu
 山口県の養鶏場でトリインフルエンザH5型が発生、6000羽が死亡した。 このH5型は、人への感染はしないタイプではあるが、ウイルスは突然変異するので、完全に安全という訳ではない。 香港では、トリからの感染で6名が死亡したことがある。
 しかし、卵、肉などから感染することは報告は無い、と農林水産省。韓国のトリのインフルエンザ流行の状況は約76万羽が処分と相当に悲惨。
 BSEなどと比較したら(もともと比較は無理だが)、鳥インフルエンザの方が怖い。実際、厚生労働省の推定によれば、最悪シナリオだと、死者17万人とか。

C先生:余りパニックにならなかった鳥インフルエンザであるが、何か遺伝子が変わるといったことが起きれば、SARS並みのことが起きても全く不思議ではない。最悪シナリオは、SARSを遥かに上回るものだが。

都レンジャー
"TO" Ranger
 東京都の小笠原諸島や多摩地域の環境保護運動に取り組むレンジャーの愛称。合格者6名の訓練が2004年から始まった。

室内環境調査サービス
Measurement Service for Air in Houses
 自宅の居間などの空気を検査するサービスが始まった。キット(5250円)を購入すると、細菌培養用の大小5つのシャーレとダニ検査用の袋が届く。これを返送すると、報告書が来る仕組み。大阪ガスの子会社とNTT東日本・西日本が投資した企業の共同運営によるもの。化学物質を対象とした調査サービスもある。こちらはチューブを返送すると報告書が来るタイプで9450円。

C先生:気にしすぎという面と、ますますアレルギー体質が増えているという要素がある。アレルギー体質は、乳児死亡率が低下すれば、当然とも言えそう。

環境就職
Environmental Employment
 環境関連に職を求める学生が増えている。2003年12月のエコプロダクツ展では、「環境就職・進路相談会」が開かれた。大学生300名が訪れた。この活動は全国青年環境連盟(エコ・リーグ)の主催で95年から続くものだが、3年ほど前までは100名程度の参加者だった。しかし、企業の環境部には新人は配属されないのが普通であり、環境就職はなかなか困難なのが実態。

C先生:いよいよ環境就職が問題になってきた。当然だろう。

風害訴訟
Law Suite for Building Wind
 2003年の10月に、大阪高裁が20階建てマンションの風害の被害を認めた判決を出して以来、風害を巡る訴訟が増えている。大阪のケースでは、建設前に事業者と地元自治会が取り交わした「協定書」に、風害の立証責任は事業者側が負うとの申し合わせを行ったことが、勝訴に繋がったという。

C先生:超高層マンションがなんらかの環境影響を与えない訳は無い。風害も当然。しかし、最大の環境問題は、どうも、子供の育児に影響が出るということのようである。外に出るのが億劫という親によって、土に触ったことのない子供がどう育つか。

海の汚染を「貝リンガル」で検知
"Shell Lingual" Detects Pollution of Sea Water
 海中のアコヤガイが、海水の環境に応じてシグナルを出すことがミキモト真珠研究所、九州大学、東京測器研究所の共同研究で分かった。その貝の言語を解析することによって、海水の環境情報が得られるという。赤潮、酸欠状態、硫化水素などの影響によって、それぞれ特徴的な開閉の状態であった。

C先生:中身は以外とまとも。

あかり安心サービス
Complete Service to Provide Illumination
 松下電器が02年4月から開始した「機能」を売るサービス。顧客は、照明器具や照明用蛍光灯を買うのではなく、照明という機能を買う。すなわち、寿命の来た蛍光灯は、契約に基づいて交換され、いつでも最良の照明の状態が維持される。今後、製品などを所有する形態は徐々に減少し、「機能」を買う方向になると言われている。その一つの先駆け的存在が、あかり安心サービスである。次の世代の「あかり安心サービス」では、現在対応が充分とは思えない廃棄段階までの「安心」を与えるものになる必要があるだろう。

C先生:サービス化というキーワードで語られているもの。果たしてどこまで普及するか。

抗酸化家電・ビタミンC家電
Anti-Oxidation & Viamin C Home Electric Appliances
 数年前に流行したマイナスイオン家電の後継。食品や衣料の空気による酸化を防止することができる抗酸化物を放出する冷蔵庫、あるいは、活性酸素を打ち消すというビタミンCを放出するエアコンなど。これらの製品が本当に効果がるかどうか、その立証は必ずしも充分ではなく、広告にも、「...と言われている」といった表現に留まっている。家電の本質的な性能である省エネ機能なに対する消費者の関心が低いことが、このような機種が出現する最大の原因だろう。

C先生:懲りない家電業界。

工場緑化の基準緩和
Relaxation of Standard for Wooded Area in Factories
 これまで緑地の確保を義務化してきた工場立地法の規制を緩和した。過度な規制が工場の集約などの効率的な設備投資を妨げ、産業空洞化を招いているとの判断に基づく。規制が緩和されるのは、敷地面積が9000平米か建築面積が3000平米以上の大・中規模の工場で全国で2万ヶ所。

C先生:なんでも経済効果のために。このような動きが正しいかどうか、かなり疑問。

環境市民活動関係

ライトダウン2004
Light-Down 2004
 各家庭、東京タワー、銀座通り商店街などの電気を一斉に消して、省エネルギーを実現すると同時に、「闇を楽しむ。灯りを楽しむ」ための夜を現出する、を謳い文句とする環境省とNPO「100万人のキャンドルナイト」が連携して行ったイベント。2004年に参加した施設は4808箇所に及んだが、これは前年実績の倍。

C先生:こんな動きは支持したい。東電には起こられるが、昨年、猛暑になって停電が起きるべきだったように思う。

グリーンマップ
Green Maps
 米国スミソニアン研究所のブラウワー女史(Wendy E. Brawer)が提唱したグリーンマップシステムという活動に基づく。グリーンマップとは、グリーンマップアイコンと呼ばれる125種類の絵文字を用いて作る環境地図のことで、これまでに40ヶ国で活動が行われている。日本の活動は広島などを中心に開始されているが、2004年になって、朝日新聞の協力などがあり推進されつつある。

C先生:日本という国では、地理学者の環境問題への参画が少ないように思える。

バイオ・ラング
Bio-Lung
 愛知万博の「愛・地球広場」の背後に設置される予定の壁の愛称。花や緑を一面に植えた壁が空気を浄化し、夏場の温度上昇を抑える。バイオ・ラングは長さ150m、。高さ最高部が15m。コケなどの植物8万種を重層的に組み合わせる。予算は10億円。

C先生:さて、効果は出るか。まあ、何かの象徴的存在だろう。



その他

交通事故死8000名以下
Traffic Accident Death Less Than 8000
 2003年の交通事故死は7702名だった。8千人を下回ったのは、57年以来46年ぶり。理由は、若者の死者が減ったこと。飲酒運転の罰則が厳しくなったため、02年6月以降、飲酒運転による死亡事故が激減したこと。ただし、発生件数は減少していない。 死者数は、戦後ほぼ一貫して増加し、70年に1万7千人で最多であった。

C先生:交通事故も最悪時の半分。最近は、棺桶型の事故は少ないようだ。運転者が余りにも完璧に守られるのが良いのかどうか、それは疑問だ。運転者が自らのリスクを背負うのが当然のように思える。もっと軽量化して燃費優先の車を作るべきではないか。