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  環境超長期ビジョン 10.16.2005
    



 現在、環境基本計画の見直し作業が行われている。必ずしもこの見直しと直接関連している訳では無いが、環境超長期ビジョンというものの策定作業を開始し、来年度から本格的に検討に入ることになるだろう。本日は、超長期ビジョンというもが何か、その役割、どうやって作るか、その困難さ、などについて検討してみたい。


C先生:環境超長期ビジョンというのは、おおむね50年間といった視野をもったビジョンである。公害時代の環境対策、すなわち被害が出てからの対策でやれることは、ほぼすべてやってきた。今後は、未来に起きるであろうリスクを的確に見渡しながら、対策を予防的に準備しておくことが必要な時代になった。

A君:予防原則とある意味で対極にある考え方かもしれませんね。予防原則は、感覚的に駄目そうだから、これは禁止しよう。環境超長期ビジョンは、未来のリスクを予測した上で、それに対する対策を考えておく。

B君:日本の環境問題だが、その原点は水俣にあるといっても間違いはない。しかし、水俣的なスタンスで解決の出来る問題は、残念ながらもう残っていない。

C先生:ダイオキシン問題の最悪だったところは、この問題を水俣的スタンスで取り扱ったこと。すなわち、行政あるいは企業が加害者、住民が被害者という旧来の公害問題のパターンにあてはめて解釈したこと。特に、メディアが果たした機能の中で最悪だったのは、これから被害がでることを前提として、その地獄絵を描いて世間をある方向に導こうとしたことだろう。

A君:キンメダイ・メカジキのメチル水銀問題のときにも、ある種のメディアはやはり水俣的な取り扱いをしようとした。キンメダイ中のメチル水銀が天然物だったということを、分かっていなかった。

B君:水俣病もキンメダイ事件もメチル水銀という同じ毒性物質が問題になった。しかし、その程度ということになると、濃度にして1桁以上下の話だったのだが、そこがメディアには分からなかった。

C先生:いずれにしても、超長期ビジョンというものは、予防原則的対応とは違った対応を考える場合に必須なものだと考える。

A君:超長期ビジョンと、未来予測とは違いますよね。そこが多少混乱していませんか。

C先生:混乱をしているということではなく、超長期ビジョンが無いと未来予測も不可能。これまで未来予測をやる場合に、現在の状況からの未来への延長線を描くという方法論で未来予測がなされてきた。しかし、この方法論による未来予測は、決して当たらない。なぜならば、もしも問題が出るという予測が正しければ、昔ならいざしらず、それに対する対策が取られてしまって、その問題は除かれる。もしも問題があるという予測が正しくなければ、それはもともと当たらない。したがって、未来予測は、決して当たることは無い。

A君:過去を解析し、短期間であれば、未来への延長が可能。これが超長期ビジョンに繋がる可能性がある。

B君:その通り。しかし、環境負荷あるいはリスクを何種類かに分ける必要がある。
(1)収奪的自然破壊
(2)公害型環境汚染
(3)廃棄物処理
(4)自然改変
(5)地球温暖化
(6)物質・エネルギーの過剰使用

A君:(1)の収奪型自然破壊は、エネルギー源としての薪炭、商品としても木材、過収獲型漁業、過剰放牧、などが挙げられますかね。日本の状況を考えれば、過収穫型漁業が隣国との関係を含めて多少残っている。

B君:(2)公害型環境汚染は、規制値を大幅に上回る環境放出はかなり希になった。PRTRなどから、リスクもある程度読めるようになった。もっと精度を上げようとすれば、製品として使用されている物質などが問題になる。しばしば問題にされるポリ塩化ビニル(塩ビ)であるが、これは他のプラスチックとの混合を起こさない状態で使う限りにおいて、むしろ環境負荷を下げる可能性が高い。特に、電源ケーブル用の絶縁材としては、これに勝るものなし。下手な難燃剤を使ったポリオレフィン系樹脂などは却って危ない。

A君:ただし、過去の公害型環境汚染が、農地に使われた農薬の不純物としてのPOPsを含めて、土壌あるいは、底質(川底、海底)に溜まっている。それが水(地下水や河川水)や魚などの有害性を決めている。

B君:POPsや重金属の底質・土壌汚染は、放置しておいたら、ほとんど改善の可能性が無い。だからといって、掘り返すのも賢いとは思えない。現在の土壌汚染防止法のような対応、すなわち、地目を変えたときに対応をするぐらいが土壌汚染については現実的。底質汚染は、まあ、注意をしつつ抜本的対策は諦めるしかないか。適応策をとることは可能だから。

A君:(3)廃棄物処理は、リサイクル技術と最終処分。リサイクル技術は、日本の現状は世界最良。しかし、それが本当に効果的か、と言われるとリユースを軽視しているという問題点がある。最終処分量は、日本の場合には1991年をピークに継続して低下しつつある。最終処分地からのリスクも、かなり限界まで低下させることが可能になった。

B君:(4)自然改変は、生物多様性をどのぐらい保存しなければならないのか、それが分からないが、林道の開発や無用な(発電用でない)ダムの建設などは、控える方向だろう。

A君:しかし、もしも日本で農業を再興させることを考えたら、またまた水不足になる。日本が輸入してる食品を全部国産品に置き換えるとしたら、日本人一人あたり年間600トンの水が必要になるという。となると、水不足。

B君:大体、農業は自然改変の最たるものなのだが、最近では、農業の環境保全機能などを評価しようと言う考え方もあって、良く分からない。大体、生態系を評価するとき、人間へのサービスという考え方で評価することでよいのか。

A君:加えて、農業は単一生態系ですからね。これが余り長期にはもたないというのなら、大変なことになる。問題を一次生産の継続性として見た方が良いのでは。

B君:(5)地球温暖化、(6)物質・エネルギーの過剰消費、この2つは、まさに超長期ビジョンと関係する事柄。

C先生:結論的には、過去の遺産である土壌汚染、底質汚染に対して適応策を考えておく必要があるということか。あとは、自然改変をどの程度まで容認するか。これを決めないと、超長期ビジョンなどを作ったところで、現時点からの接合が難しくなる。

A君:(5)地球温暖化ですが、このところの研究結果で分かっていることは、2050年頃までに、二酸化炭素排出量を地球の処理能力のレベルまで低下させないと、地球がどうなるか分からない。

B君:地球の処理能力とは地球温暖化ガスに関しては、まあ、3〜4GトンC/年程度か。となると、現時点から50%減。途上国からの排出を含めての話だから、日本からの排出量はそれ以上の削減率ということになる。もっとも2050年だと、日本の人口は恐らく9000万人を切っているから、一人あたりの排出量を、50%にすれば、大体の目標は達成されるのかもしれない。

C先生:地球温暖化という観点からみた、日本の長長期ビジョンは、これがまず第一点だろう。

A君:リストを作ります。2050年の超長期ビジョン。
(1)温暖化ガスの排出量は、一人あたりの排出量で、現時点の50%以下。具体的には、二酸化炭素にして、5トン/人・年。

B君:温暖化の速度がこれによってやや緩和されるとしても、地域的な水不足の深刻化といった状況は必ず起きる。

A君:中国の経済発展の足を引っ張る最大の要因の一つが水不足。この水不足の解消策として中国が考えているのが、日本のような食糧の輸入。それによる農業用水の使用量削減と、その工業用水への転用。

B君:となると、食糧生産への影響が最大の問題ということになる。

A君:現在、食糧は不足していると思うかもしれないが、分配が悪いだけで、絶対量はなんとかなる程度はある。しかし、人口が増え、食糧の輸入国が増えれば、食糧は確実に不足する。

B君:もっとも、牛肉依存をしている某国の食生活をベジタリアンに変えてしまえばかなりの改善が見られる。

C先生:21世紀は、環境の世紀だと言われてきたが、個人的に、ベジタリアンの世界だ、と言っている。ベジタリアンといっても、別に本当の意味での菜食主義ということではなくて、やはり、穀物と植物性食品を中心に、時に、魚介類を一寸、希に肉といった生活。これが実際のところ、健康にももっとも良いようなので。

A君:個々のヒトの健康に良いだけでなくて、人類全体にも良さそうということですね。

B君:次に行く。(6)物質・エネルギーの過剰使用については、いくつかの観点がある。まず、(6a)エネルギー使用量。そして、物質は、(6b)鉄のような大量消費型元素と、(6c)ある種の希少元素の枯渇

A君:(6a)エネルギー消費ですが、原油の価格が上昇すれば、それでかなり抑えられるでしょう。まず、原油価格がどのように変動するか、それが問題。そして、石油の生産量がいつ頭打ちになるか、それがその次の問題。その後、天然ガスの使用率が増え、石炭に以降していくことになりますが、そうなると、二酸化炭素の排出量が増える。さてどうする。

B君:答は、2つしかなくて、再生可能エネルギーへの移行、原子力の利用拡大。このどちらを選択するか。これは、ビジョンが決めることではなくて、そのときの民意による。

C先生:それは、時系列的にもっとクリアーに書くべき事柄だ。二酸化炭素の排出量は、2050年までに一人あたりにして、50%以上のカット。当然、エネルギーもほぼ同様のカットになってしまうが、それが嫌だと言うなら、再生可能エネルギーを充実されること、あるいは、原子力の利用拡大しかない。これが2050年までの言い方だ。そして、石炭への依存度が高まる2070年以降は、たしかに、二酸化炭素排出の制約が、再生可能エネルギーと原子力への依存を決めるという構図になるだろう。

A君:もっと長期的に言えば、化石燃料が枯渇する2300年後以降には、再生可能エネルギーと原子力しか使えない。

B君:原子力といっても、軽水炉では全く駄目なので、高速増殖炉か、まだ実用の目処が全く見えない核融合炉しか使えない。

C先生:再生可能エネルギーをいくら増加させたとしても、どうも、それで支えられる人口には限りがあると思える。となると、原子力を使わないというシナリオを書くとしたら、2300年には、人口を25億人程度まで減らしておく必要がある。

A君:世界的には、2045年に77.5億人という国連の低位予測値以下に制御する必要があるでしょう。日本は人口低減は当然で、2300年になると人口が数100万になっている可能性だってある。

B君:日本の人口だが、2010年に1億2500万人、2050年に9000万人になると仮定して、この減り方を続けるとしたら、2300年には、人口1200万人ぐらいだ。

A君:その2050年の9000万人は出生率が多少回復するという見通しでの計算値ですから、もしも、現在の出生率だとしたら、2300年には数100万人だと思うのですが。

C先生:そのとき東京が首都かどうかも分からないが、大東京圏にその半分が住んでいたとしたら、400万人として、かなりゆったりした社会だな。その回りには人口はゼロなんだから。先日、世界一の金持ち国ルクセンブルグに行ったが、首都をちょっと外れると、全く何も無い。小さな町や村がちょっとあるだけ。その中を鉄道と道路が走っていた。農業をやっても、所得が知れているだろうな、という感じ。都市がどうなるか、その超長期ビジョンも必要だが、2300年は余りにも先過ぎる。2050年なら、都市のエネルギー効率を極限まで上げることが目標で、やはりコンパクトシティーか。

A君:話を元に戻して、再生可能エネルギーが鍵になることは確実なのですが、果たして、そんな技術開発が行われるかどうか。

B君:それも原油価格次第。個人的には、原油価格は、下がって$60、上がって$100を伺うところまで、という状況で2030年までは行くと思う。$100を伺う状況になると、各国が再生可能エネルギーへの投資をするというアナウンスが出て、それで原油価格が下がる。しかし、しばらくして、やはり原油の方が使いやすいということになって、また価格がじりじりと上昇して、$100を伺う。そして、また別の再生可能エネルギーの開発計画が出る、といった推移を見せるのではないか。

C先生:2030年までに、可能性のある山と谷の数も予測できることになるな。再生可能エネルギーの前に、重質油関係の開発計画が出るだろう。そして、最初の再生可能エネルギーは、恐らく風力になるだろう。そして、その後、大規模水力発電の再登場、そして、地熱の暖房利用、潮力発電・海洋温度差発電など。2030年までだとそこまでか。太陽熱利用による水素製造までは行かないように思うので。

A君:となると、2030年までに5〜6回、価格が$60ぐらいまで下がり、また、$100を伺うことがあるということでしょうか。となると、5年周期??

B君:こんな振幅がある原油価格変動と、$60から徐々に徐々に$100になる価格変動とで、途上国経済に与える影響はどうなるか、といった検討が必要なのではないか。

C先生:経済モデルが確実に不足している。原油価格上昇は、日本のようなエネルギー効率の高い国だと、比較的冷静に受け止められているが、途上国やもう少々先進国に近い経済状況になった国でも、その影響はかなり大きい。全世界的な影響をもっと正確に再現することのできるモデルが欲しい。

A君:次に行きます。(6b)鉄のような大量の元素消費。これは、新規材料をすでに存在している廃材からの製造に切り替える。日本が鉄を高炉で1億トンも作るような時代は、まあ、二度と来ない。元に戻るリサイクルが可能な社会を作るしかない。エネルギー的には、捨てた方が楽なので、大変なのだですが。

B君:自動車からの鉄のリサイクルにしても、最近の車が多様しているモーターの電線の銅が邪魔。パワーウインドウで4個、オーディオ用に2個、バックミラー用に2個、ワイパー用2個、パワーシート用に6個ぐらい。このうち、何個を除去することが可能か。

A君:取り除けないモーターの銅線をアルミ線に変えればよいのですよ。価格は多少高くなりますが。

B君:そんなDfEすなわち、デザインfor環境を実施して、なんとかしないと。

C先生:材料のリサイクル技術で、材料利用効率を2倍にはしないと。同時に、リサイクル技術のエネルギー効率を極限まで高くする必要がある。加えて、アルミ線のコスト負担をするといった方向に消費者の考え方を変えることも必要。

A君:(6c)の枯渇可能性のある微量元素ですが、現時点で象徴的なのが、インジウムでしょうか。Inという元素記号ですが、これは、液晶などの必須の透明伝導膜の主成分。その意味で、極めて貴重品。ところが、ハンダを無鉛にしたお陰で、このインジウムなる金属が枯渇を早めるだろうと考えられている。クリームハンダという印刷などでハンダを付けて、その上に部品を置いて、そして加熱するという方法のためのハンダには、流動性などを高める目的でInを加えたハンダが使用されいる。

B君:この無鉛ハンダ技術は無用技術の代表例だ。ハンダを無鉛にしても、ほんとんどリスクなど減りはしない。勿論リスクの削減量はゼロではない。プリント基板というものは、ときどきハンダ付け不良がおきる。そのときには、手で補修をすることがある。その作業に従事している人にとっては、ハンダ中の鉛によって中毒症状が出る可能性がある。鉛は高温の気体状のものが怖いので。

C先生:ヨーロッパのRoHS規制がいよいよ来年から始まるが、そのために無鉛ハンダの使用をすることになってしまった。このRoHS規制を、予防原則の良い適用例だと考えていたら、はっきり言ってトンでもない。僅かなリスク削減を目指して、将来世代の可能性を大幅に減らした行為だ。

A君:RoHS規制のお陰で、技術力のある日本の電機メーカーの競争力が上がったという日本にとっては思いも寄らないメリットは有りましたが。

B君:下請けのマネジメントシステムも、日本以外ではできないぐらいの精緻なものを実現した。規制が厳しい方が、日本社会はどうも有利に作用するようだ。

C先生:まあ、しばらくRoHSも続くだろうが、その後、消滅するのではないか。なぜならば、日本が余りにも旨く対応し、他の国の対応が不十分という状況を招いた。もともとRoHSは、リスク削減を目指したというよりも、日本製電気製品に対する非関税障壁を作ろうというEUの意図が大きかったのではないか、と思うのだ。結果的に、この意味では逆効果だった訳だから、この仕組みの寿命は短いと予測しておく。

A君:結局のところ、(6c)は、余り長期の視点に迫れなかった。微量元素は、なんとでもなるかもしれません。微量元素のリサイクルが困難なのは、覚悟して置く必要はありますが。

B君:インジウムのような用途は、リサイクルは難しい。しかし、回収を義務化したらどうなるだろうか。技術開発が行われるかもしれない。

A君:いやいやインジウムの場合には、使わない方法を見出すのではないですか。完全に代替不能という訳でもないので。

B君:比較的大量に存在する元素への転換を推進しておくのも良いかもしれない。

A君:まあ、微量元素だと入手困難になれば、それなりに対応が可能なのかもしれません。

C先生:いずれにしても、材料の選択は、地球との整合性の高い材料を優先することが必要で、リスクの回避の工夫は、それを前提に実現することも可能だ。古くからある材料を馬鹿にすると、最終的に痛い目に合うように思える。スズ鉛ハンダは、その代表例ではないだろうか。

A君:大体の検討は一通り済みました。これまでのところ、超長期ビジョンは、2050年までに、
(1)温暖化ガスの排出量は、一人あたりの排出量で、現時点の50%以下。具体的には、二酸化炭素にして、5トン/人・年以下。
の一つの項目だけでしたが、ここまでの議論で追加すべきこととして、
(2)石油のピークアウトは、2030年頃には起きる。価格は$100を伺う。石油をやはりエネルギー源に使うのか。としたら、やはり2050年には50%カット。
(3)石油を材料製造用原料として使用するとしたら、利用効率を4倍〜8倍に増加。
(4)もしも、石油代替原料を他に求めるとしたら、農産廃棄物・木材などのバイオマス以外には無さそう。利用技術の開発が必須。
(5)鉄などの大量使用元素は、リサイクルの合理化を前提としたDfEを増強し、社会システムの整備も図る。
(6)微量元素の枯渇問題は、できるだけ、現時点からその可能性を考慮し、毒性などのリスクを過大に評価しすぎない。リスク対処の方向からの対応も考慮する。
(7)人口問題は大きな問題で、日本は2050年9000万人か。世界的には、2045年で77億5千万ぐらいでピークとする方策が必要。
(8)都市の構造。やはりエネルギー効率が極限まで高い、コンパクトシティだろうか。
(9)農村をどうするか。やはり、食糧の自給率は、現時点よりは高くすべきだろう。なぜならば、2050年における食糧需給は、現在よりも遥かにタイトである。できれば、食糧自給率を70%程度にしたい。
(10)食の構造は、肉依存からの脱却を目指す。特に、欧米に日本型食の採用を求める。

B君:まあ、そんなところか。それに加えて、超長期ビジョンができたとして、それをどう使うかとう技術が必要だ。一つは、すでに指摘されている、より柔軟な経済モデル。それだけでは不十分で、ある時点での変化の方向を十分に把握することができる各種指標を多数準備することではないだろうか。その指標の変化の方向と、超長期ビジョンのゴールとの一致性を見ながら、走ることが重要だ。

C先生:実は、この超長期ビジョンには、かなり期待している。特に、これまで世界各国で行われた各種の環境未来ビジョンの総説が出来上がり、これまでの研究で抜けているところが明らかになることにもっとも期待している。それが公表されることによって、過去ばかり見ている環境学者が駆逐され、未来を見る新しいタイプの環境学者が育つのではないだろうか。