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    今後の電力 数冊の本 (2) 
  06.08.2014
          「原発ゼロで日本経済は再生する」 吉原 毅著




 本Webサイトの主宰者は、目黒区に住んでいるが、城南地域にやや有名な信用金庫がある。城南信用金庫と言う。大分前のことになるが、趣旨にやや賛同するところがあったもので、僅かではあるが、取引をしていた。吉原毅氏は、2010年から、この城南信用金庫の理事長である。

 日本経済の再生となれば、金融機関のプロが言うのだから、かなり根拠があるに違いない。何を根拠にしているのか、その内容を確認するために、この本を取り上げた。



C先生:金融界の人が原発ゼロを主張するのは、これまでの常識から言うと、やや奇妙である。なぜならば、信用金庫というものは、地域の中小企業を顧客とする金融機関で、そのためには、電力コストが低いことが重要なはずだからである。単にコストだけが問題ではない。電力不足になったり、コストが余りにも揺らいでしまっては、中小企業にとって将来が見通せないので、不安であろう。これは、エネルギーの世界では、エネルギー供給の安全保障という言葉、Energy Securityという言葉で表現される。さらに、現在、より深刻になることが予想される気候変動の被害は、東京の城南地域においても、徐々に深刻になるはずである。河川が氾濫したり、大型台風によって、高潮に襲われたりする確率が高まる。それに対する防護策を取りにくいのが中小企業の特性でもある。いずれにしても、エネルギーの選択は、しばしば言われるS+3Eを考えることが常識である。S=Safety安全、E=Economyコスト、E=Energy Scurity、E=Environment環境である。これを吉原氏はどのようなデータを使って解析し、その結果の信頼性をどう見ているのか、それを明らかにしてみたい。

A君:本の紹介から。
「原発ゼロで日本経済は再生する」 (角川oneテーマ21)  吉原 毅 (著)
  新書: 238ページ
  出版社: KADOKAWA/角川学芸出版 (2014/4/8)
  ISBN-13: 978-4046534255
  発売日: 2014/4/8

B君:目次は
はじめに 世の中の「不思議」が見えてきた
第一章 原発ゼロで日本経済は揺るがない
第二章 なぜ信用金庫が脱原発宣言か
第三章 脱原発宣言を通して見えたもの
第四章 利益か、社会貢献か
第五章 近代社会の思い上がりとお金の暴走
第六章 原発と拝金主義の奇妙なつながり
終章 祖先への感謝、未来への責任
あとがき 勇気が未来を変える


A君:まずは、「はじめに」から行きますか。この序文の主張のポイントは次のようです。
★1:「原発を止めると日本経済は大変なことになる」であったが、実際には「ノー、大変なことにならなかった」だった。この主張の根拠は、「株価が上昇している。デフレ不況から脱出しつつある」。
★2:再稼働が進みつつある。しかし、ちょっと待って欲しい。福島第一事故の原因究明はできたのか。汚染水は?核のゴミは?
★3:経済団体とはなんなんだ。原子力ムラの別働隊だ。2013年12月26日のエネルギー基本計画の原子力を「基盤となる重要なベース電源」を決めた日本商工会議所の会頭、三村明夫氏は、大企業だけを考えている。

B君:★1:これは驚きだ。積極策の政権(+日銀)に変わったことが極めて大きい要素で、別に原発が止まっていたから、ということではない。実は、全く関係無いという訳ではないが、逆の要素もあって、なんとも言えないというのが現実ではないか。

A君:そうですよね。貿易収支の悪化とその影響も若干あって円安が進行しました。原発が止まっていたことが、その一つの原因であることはその通りですが、電力価格の上昇は、日本経済にとってネガティブでしたね。もし、原発が動いていたとして、電力価格がもっと下がっていれば、海外に進出した企業が国内に留まった可能性もあって、現在の雇用を支えている土木工事、建設工事ばかりではなく、もっと知的な雇用が改善された可能性はある。長期的にはなんとも言いがたい。

B君:★2:「福島第一事故の原因究明はできたのか」。何ができていないと言うのだろうか。政府事故調、国会事故調、民間事故調、東電事故調と4つの事故調査委員会が動いた。ぞれぞれ、畑村洋太郎、黒川清、北澤宏一(以上、東京大学名誉教授)、山崎雅男(東電)の各氏が委員長を務めた。
 それぞれの報告書を国会図書館がまとめている文書
http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_3526040_po_0756.pdf?contentNo=1
によれば、次のようになっている。

(1)国会事故調:東京電力福島原子力発電所事故事故の根源的原因として、規制する立場である当局と規制される立場である東電が逆転関係に陥り、原子力安全についての監視・監督機能が崩壊していた点をあげ、「今回の事故は「自然災害」ではなくあきらかに「人災」である」と結論づけている。
 調査結果を踏まえ、国会事故調は、原子力規制に対する国会の関与を含んだ7つの提言をまとめ、国会に対して、その実現に向けた実施計画を速やかに策定し、進捗の状況を国民に公表することを求めている。

(2)政府事故調:東京電力福島原子力発電所における事故調査委員会
 政府事故調は、「今回の事故は、直接的には地震・津波という自然現象に起因するものであるが、(中略)、極めて深刻かつ大規模な事故となった背景には、事前の事故防止策・防災対策、事故発生後の発電所における現場対処、発電所外における被害拡大防止策について様々な問題点が複合的に存在した」としている。調査結果を踏まえ、政府事故調は、大規模な複合災害の発生を視野に入れた安全対策を含んだ、7項目25の提言をまとめ、政府と関係機関に対して、提言の反映・実施および取組状況のフォローアップを求めている。

(3)民間事故調:福島原発事故独立検証委員会(一般財団法人・日本再建イニシアティブ)
 民間事故調は、東電の事故対応におけるヒューマン・エラーを指摘して、「この事故が「人災」の性格を色濃く帯びていることを強く示唆している」としつつ、「その「人災」は、東京電力が全電源喪失過酷事故に対して備えを組織的に怠ってきたことの結果」とした上で、それを許容した規制当局の責任も同じとしている。調査結果を踏まえて、民間事故調は、独立性と専門性のある安全規制機関、米国の連邦緊急事態管理庁(FEMA)に匹敵するような過酷な災害・事故に対する本格的実行部隊、首相に適切な助言を行う独立した科学技術評価機関(機能)の創設等の必要性を指摘している。

(4)東電:福島原子力事故調査委員会
 東電事故調は、津波想定について、その時々の最新知見を踏まえて対策を施す努力をしてきたものの、結果的に甘さがあり、「津波に対抗する備えが不十分であったことが今回の事故の根本的な原因」としている。その上で、東電事故調は、@徹底した津波対策、A電源喪失等の多重の機器故障や機能喪失を前提とした炉心損傷防止機能の確保、B炉心が損傷した場合に生じる影響を緩和する措置を3つの対応方針として示した。

A君:国会事故調は、「人災」、政府事故調は、「被害拡大対策が不十分」、民間事故調やはり、「人災」と主張。いずれの結論も、「人災」だとまとめて良いと思います。東電事故調は、いささか「ゆるい結論」のように読めますが、これは当事者ですからね。

B君:吉原氏は、「人災」であるという結論では不十分だと思っているのでは。原発はいくら完璧に作っても、必ず大事故を頻繁に起こすものだと思っている。あるいは、福島第一事故に関しては、国家的陰謀によって、真相が隠されていると思っている。

A君:汚染水は? これは、ちょっと時間が掛かり過ぎ。それに東電の処理能力が不十分になっている可能性がある。

B君:核のゴミは? これは、非常に重大な問題で、現在行おうとしている方法が、決定的な解決法だと言えるようなものではない。しかし、方法論がない訳ではない、と個人的には思っている。しかし、現時点では現実的ではないという理由で、ここで取り上げることはできないと思う。何が現実的でないか、というと、それは「発想が飛びすぎ」ていて、国際的な合意を取れると思えないから。想定は、超高深度(6000m級)の日本海溝付近の太平洋プレートの海底掘削による最終処分。

A君:近い考え方が、英語版のWikipediaを探すと出てくるのですが、少なくとも、2018年までは、国際(ロンドン)条約違反であることは明らかです。

B君:まあ、2100年頃にならないと、やろうという合意は取れないのではないだろうが、すでに存在している核廃棄物の処理処分、特に、テロ集団に絶対に渡らないようにするにはどうするか、真面目に考える必要がある。

A君:それでは、第一章の「原発ゼロで日本経済は揺るがない」に行きます。ポイントを以下、列挙します。
■1:p25:稼働原発ゼロでデフレ不況脱却の兆し
■2:p29:東電を潰せない理由。それは、東電を潰せば、メガバンクが大損害を受ける上、金融が大パニックになるから。
■3:p30:原発を「ベースロード電源」としたが、これは、原発を再稼働したい思惑を覆い隠せる。誰が考えついたのか、プロパガンダ方法が狡猾だ。
■4:p32:原発は地球温め器。なぜなら、原発は発電の際に生じる熱の70%が排熱として捨てられているから。二酸化炭素を大量に排出する火力発電は地球にとってやさしくないとする「原子力ムラ」の前提は根底から崩れる。
■5:p35:貿易赤字は日本経済再生のチャンス。2011年に31年ぶりに赤字に転じた。12年には6.9兆円、13年には11.5兆円になった。しかし、これが為替を円安側に振った。製品を買えば、国内産業とバッティングするが、燃料を買う分には、誰も困らない。
■6:p48:円安が進んだ背景として、TPPで日本経済を抑え込めると判断した米国が容認したからだ。
■7:p49:経済産業省の「エネルギー白書」によれば、電力コストは、1キロワットあたり、
  原子力 5〜6円
  火力  7〜8円
  水力  8〜12円
 直接費用だけを比べれば原発のコストがもっとも安いが、この金額には、地元自治体へ支払う巨額な交付金は勿論、将来の廃炉費用、使用済核燃料の保管料や処理費用などの費用は、計上されていない。
■8:p50:大島堅一氏は、補助金による原発の発電費用を1キロワットあたり、10.25円としている。ここでも廃炉や使用済核燃料に関するコストは計上されていない。
■9:p51:最終処分地のめどが全く立っていない。
■10:p53:ウランもあと70年で枯渇する。
■11:p53:核燃料リサイクルは、破綻している。アメリカやフランス、イギリスといった原発大国でも、高速増殖炉から撤退している。もんじゅが使う液体金属ナトリウムは酸素や炭酸ガス、水との反応性が非常に高く、暴走すれば大爆発を起こし、関西にはプルトニウムの雨が降って、日本も終わる。
■12:p54:原発ゼロへの答えは、化石燃料にある。2000年代に入って、「シェール革命」が起きた。
■13:p57:福島第一の事故を受けて、米国原子力規制委員会(NRC)は、「新規の原発はいっさい認めない」。稼働中の原発についても更新を見送ることを決めている。
■14:p59:日本の地中に眠る黒いダイヤ。石炭ガス化コンバインド発電(IGCC)という優れた国産技術があり、「褐炭」のような低品位炭を原料とする。原子力推進派は、新しい火力発電の台頭を脅威に感じたからこそ、地球温暖化問題をまず持ちだして、火力発電を潰しにきたと思っている。


B君:かなり思い込みの強い人のようだが、事実や論理を重要視するというところが弱すぎる。■3の「原発はベースロード電源として重要」は、まあ正しい。もっとも石炭火力もベースロード的なのだけれど。正しい記述を「プロパガンダだ」と言い切るところは、相当なものだ。先に結論ありきの典型的な文系人のようだ。

A君:それだけでなく、「陰謀説」も好きみたいですね。特に、米国陰謀説が。

B君:■4の「原発=地球温め器」には参った。たしかに多少は温めるけれどね。温室効果のメカニズムが全く分かっていない。人類が使っているエネルギーの総量の1万倍ぐらいのエネルギーが太陽から来て、地球に熱として吸収されているという事実も知らない。この1万倍の熱が全部宇宙に出て行くと、地球にある熱エネルギー量は変わらないから、気温上昇も起きない。ところが、出て行く量が、二酸化炭素などの温室効果ガスでちょっとだけ遮られると、余分な熱が地球に溜まってしまう。これが現在起きている現象だということを知らないのだろう。

A君:知らないでしょ、と言うと、そんなマニアックなことは知らないで良いのだ、と言われそう。

B君:■5の貿易赤字と為替レートの話は、それそのものはウソではないけれど、燃料を買って無駄だとは思わないのかな。

A君:「燃料を買う分には、誰も困らない」、と言っていますね。年間3.8兆円ぐらい原発分に相当する化石エネルギーを買うために費用が増えている。国民一人あたり、約3万円。

B君:これは、大きい。4人家族だと年間12万円の負担増になる。この3.8兆円を、将来、再生可能エネルギーを主力にするための送電システムの整備や、電力貯蔵用の新技術開発のために投資する方が、圧倒的に効率的ではないだろうか。
 燃料と言うと良さそうだけど、二酸化炭素を出す影響を無視するのは、現時点でも、すでに無理

A君:究極のエネルギーとも言える再生可能エネルギーを早く導入するためには、資金が必要。それには、もっとも手っ取り早いのが原発の再稼働ということになりますね。安全性がどこまで向上しても、再稼働に反対なのでしょうか。それとも、最初から単に結論があるだけなのでしょうか。

B君:そのあたりは、もう少々先に進むと自然に分かると思うよ。
 次。経済人にしては、■7,■8のコストのところが余りにもお粗末。きっちりと裏を取っていない。電力コストについては、最新の検討結果が「コスト等検証委員会」であった。内閣府の委員会だった。報告書がここにある。
http://www.cas.go.jp/jp/seisaku/npu/policy09/pdf/20111221/hokoku.pdf

委員は以下の方々。

秋池 玲子 ボストンコンサルティンググループ パートナー&マネージング・ディレクター
秋元 圭吾 財団法人地球環境産業技術研究機構 システム研究グループ グループリーダー・副主席研究員
阿部 修平 スパークス・グループ株式会社 代表取締役社長/グループ CIO
植田 和弘 京都大学大学院経済学研究科 教授
大島 堅一 立命館大学国際関係学部 教授
荻本 和彦 東京大学生産技術研究所 人間・社会系部門 エネルギー工学連携研究センター 特任教授
柏木 孝夫 東京工業大学ソリューション研究機構 先進エネルギー国際研究センター 教授
笹俣 弘志 A.T.カーニー株式会社 パートナー
松村 敏弘 東京大学社会科学研究所 教授
山名 元 京都大学原子炉実験所 教授


A君:植田和弘氏とか、大島堅一氏も加わっているので、原子力ムラだけで作った報告書ということではないですね。さすがに、事実を曲げるという人は委員にはなれないので。

B君:その結果が、この図で、これは2030年のモデルプラントの場合。原子力のコストは8.9円〜となっている。増大する可能性は、事故補償費用が高くなった場合。


図1:主な電源の発電コスト 2030年モデルプラント


A君:原子力の発電コストで、何が考慮されているのか、と言えば、次のものですね。

  資本費 2.5 円/kWh
  運転維持費 3.1 円/kWh
  核燃料サイクル費用 1.4 円/kWh
  追加的安全対策 0.2 円/kWh
  政策経費 1.1 円/kWh
  事故リスクへの対応費用 0.5 円/kWh

以上

B君:核燃料リサイクル費用として考えられているものには、最終処分費用も含まれている。ただし、最終処分をすれば、その後は安定的に推移すると考えられていて、それから先の費用はゼロになっている。

A君:しかも、最後の項目の名称がいささか分かりにくいけれど、これは原発事故の補償費。すなわち事故が起き、補償費用が発生することまで想定された計算になっている。事故の規模としては、補償金額5.8兆円。発生頻度としては、日本では57年に一度起きることを想定したようですが、この頻度は受容しにくいですね。危険過ぎます。最低でもIAEAのいう1×10−5。できれば、更にもう一桁下げたい。

B君:次は■13。以下は伝聞で、個人的に確認をしていないが、米国原子力規制委員会NRCの動きも、全く違うとのこと。かなり情報としての確度は高いと思う。
 「アメリカ国内の原子力発電容量は増加傾向。昨年だけで4基が恒久停止を決定。しかし、建設中のプラントが5基あり、その他にも多くの新設プロジェクトが進行中で、14基については許認可申請。廃止される古いプラントは容量の小さなものが多く、新設されるものは大型なので全体の容量は増加します。更に、長期運転に向けた改修工事に合わせてパワーアップレートをする例もあります。アメリカの発電用原子炉は40年の運転認可が与えられ、その後20年ずつ更新する仕組み。既に1/4ほどの原子炉が40年を越えて運転しており、今年中には99基全ての認可更新(40年→60年)が完了する見込み。

A君:どの情報を信じるのか。これがどうにも最大の問題のようですね。

B君:これで第一章が終わり。まだまだ第ニ章から第六章、そして終章とあるけど、すでに十分長い。

A君:これでほぼ終わりです。あとは、余りにもひどい誤解をいくつか指摘するだけです。
●1:p106:電気の場合、最終的には、作られた電気の約37%しか利用者のもとに届かない。
●2:p106:ガスヒートポンプを使うことによって、従来の電動式エアコンに比べて、電力消費量を実に10分の1に減らすことができる。
●3:p121:ウソをつく経営者はそれだけで失格:
●4:p206:讃岐うどんからの廃棄うどんを利用した発電事業が2013年からスタートした。年間発電量は18万キロワット。
●5:p215:祖先への感謝、未来への責任。


B君:●1は送電ロスが63%もあるということを意味する。そんな訳はない。●2は、ガスのエネルギー分を考えていない。●4は、吉原氏の誤解の最たるもので、kWhとkWの区別ができていない。廃棄うどんの活用で、18万キロワット。原発だって100万キロワットなのだから、博多ラーメン、稲庭うどん、などが廃棄物を活用すれば、原発1基分は簡単に行ける、と思っているようだ。年間発電量は、18万kWhが正しい単位で、出力に変換するには、1年間の時間数=365×24時間で割らなければならない。発電能力としては、20kW程度で、原発の規模の5万分の1程度にすぎない。

A君:●3:ウソをつく経営者はそれだけで失格。非意図的であっても、このような間違った記述をする経営者はそれだけで失格。

B君:最後に●5「祖先への感謝、未来への責任」で終章になるのだけれど、この言葉は同意。しかし、本当に未来に責任をもつのであれば、まずは、気候変動リスクを正しく理解して、どのように対応するかを同時に述べる必要がある。日本のビジネスマンに良くあるタイプの誤解=「シェール革命」+「温暖化懐疑論」+「石炭回帰」。実は、意図的な曲解をしている人のように見える。先に、脱原発という結論があると、しばしばこのようなことになってしまうという見本のような本だった。

A君:一番先にC先生の発言にあったことですが、エネルギーを考える場合の必須条件が「S+3E」(S=Safety安全、E=Economyコスト、E=Energy Scurity、E=Environment環境)の4つをすべて考える。これを考えない本は、不合格という話がありましたが、この本は、何も議論していませんでした。提供している情報が正しければ、それなりに意味が無い訳ではないのですが、様々な情報が全くといって良いほど駄目でした。したがって、この本も推薦できません

C先生:それが結論か。今日は、最後のコメントは無しで十分だと思う。