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  津波受け流し船舶型街区の提案  04.03.2011 

    バーチャル後藤新平被災地復興編へのアイディア



バーチャル後藤新平被災地復興編の目標1.「世界的な見本:世界、特にアジアでの津波の危険性を有する地域の見本となるような、リスク対応ができている街・インフラ構造と周辺地域を構築する」への対応。

「津波を受け流す船舶型街区構造」を提案する。現時点では、筆者個人からの提案であり、これをFacebookの「環境学ガイド」で議論をしていただき、その結果は、いずれ本HPで公開する予定。



提案理由:前回のHPで示したように、津波被災地域の地形と被害との関係をざっと見たところ、やはり、受け流し型の街区を作ることが良さそうだという結論に到達した。

 そのためには、船舶型の人工台地を作るが、余り大きいと、津波の受け流しが不可能だと思われるので、サイズとしては限られたものになるだろう。

 となれば、必然的に高層住宅からなる街区を建設することになる。

 イメージ図としては、このようなものになる。

 ただし、この図は、漁港型のイメージ。漁・農併用型の場合であれば、後ろの山との距離感は妙で、実際には、山の位置は、さらに遠方になるだろう。そして、街区から山に近い平地は、農業用地になる。



船舶型街区をもった漁港型のイメージ。漁・農併用型であれば、後ろの山の位置は、ずっと遠いところにある。

以下、この図の説明である。

津波対策
・船舶型の人工台地によって、津波を受け流す。
・十字軍時代の城壁都市のイメージ(例えば、エグモルト)だが、門は無く、楕円形。
・砂浜の海岸の内側には、低めの防潮堤を設置し、これでまず受ける。
・河川は、やや高めの防潮堤。
・防潮堤を超した津波は、内側のかなり幅が広い防潮林が受ける。
・河口の外の海には、津波を制御する形の防潮堤。
・漁港も船舶型。水産加工場と一部住居。定年75歳を想定した、高齢者対応の職住近接。
・津波の際、漁船は外海へ逃げ出すことが前提。

住居空間
・住居地域は、高層住宅。
・1階は駐車スペース・集会室など。
・2階あるいは3階を空中廊下が繋ぎ、商店街、公共施設を設置。
・この廊下はバリアフリーなので、高齢者も電動車椅子で動ける。
・冷暖房は共にエアコンで、船舶型街区の周辺の地中熱を利用。

交通インフラ
・鉄道と駅は必須とする。
・住居地域の間には、巡回電気バスがサービス。

住居地以外の避難地
・描きこんではいないが、農作業時、観光時などに対応するため、随所に鉄筋コンクリート製の避難台がある。

土地利用
・残りの部分は農地。面積が不足しているので、高度集約型の高付加価値農業と景観を重視したコメ作り。
・山林は林道を作り、若干の林業。余剰森林バイオマスを提供。
・そして、ガス化して水産工場での給湯用コジェネ発電用などに利用。